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2023年6月23日 PRCA23-05
アジレント・テクノロジー株式会社(社長:松崎 寿文、本社:東京都八王子市高倉町9番1号)は、2つの新しい液体クロマトグラフィー質量分析システム (LC/MS)、Agilent 6495 トリプル四重極LC/MSシステム(液体クロマトグラフ質量分析システム)とAgilent Revident Q-TOF(四重極飛行時間型) LC/MSシステムを発表しました。Revident LC/Q-TOFのハイエンド性能を有効活用するため、アジレントは新しいAgilent MassHunter Explorer Profiling ソフトウェアと新しい Agilent ChemVista Library Manager ソフトウェアも発表します。 高性能のAgilent 6495 トリプル四重極LC/MSシステム(LC/TQ) は、最高の分析感度を必要とする要求の厳しい困難なターゲット分析アプリケーションに最適です。6495 LC/TQには、研究の「ディスカバリー段階」から「トランスレーショナル段階」への重要な移行に対処する多数のインテリジェンス機能が組み込まれています。この移行にあたっては、有意義な科学的洞察を得るために大量のサンプルを研究することが重要とされています。6495 LC/TQは、製造部門での使用に耐えうる堅牢性を備えながら、研究用で求められる高感度性能を有します。効率向上と機器のダウンタイム短縮により、多数のサンプル測定に対応します。インテリジェンス機能には、ミリ秒未満のドゥエルタイムと、高速、高感度、高品質のデータを提供するIntelligent Reflexも含まれ、アーリーメンテナンスフィードバックとスケジュールされたチューニングにより、LC/TQは最高の動作状態で稼働します。
Agilent Revident Q-TOF LC/MS (LC/QTOF)システムは、まったく新しい装置アーキテクチャと装置インテリジェンスを組み合わせて、稼働時間と生産性を最大化します。Revidentは、主に食品の安全性と環境分析を対象としていますが、メタボロミクスから医薬品まで、他の低分子市場のアプリケーションでも利用することが可能です。新しいMassHunterエクスプローラーソフトウェアを組み込むことで、統計解析や化合物同定を含むデータ探索を1つのソフトウェアで行えるため、ノンターゲット分析が簡素化されます。品質や精度を損なうことなく、エラーを減らし、専門知識があまりなくても、タスクを従来より高速に実行できます。さらに、新しいChemVistaライブラリマネージャソフトウェアは、膨大な公開されたライブラリを統合することができるようになりました。これにより、サードパーティーが提供するツールとMassHunter間の化合物情報のインポートとエクスポートが便利になり、同定ワークフロー用の膨大な外部データベースへのアクセスを可能にします。 アジレントの液体クロマトグラフィー、質量分析および自動化部門のバイスプレジデント兼ジェネラルマネージャーであるSudharshana Seshadriは次のように述べています。 続けて、Seshadriは以下のように話しています。 アジレントは、バイオ/製薬、ライフサイエンス研究、食品、環境市場における幅広いセグメントと幅広いアプリケーション向けに、実績のある堅牢で信頼性の高い質量分析技術を提供する大手ソリューションプロバイダーです。これらの新しい技術により、アジレントのお客様は、データ品質と解釈を向上させながら、必要な時間と人的関与を削減し、絶えず変化する市場ニーズにより容易に適応することができます。 アジレント・テクノロジーについて アジレント・テクノロジー (NYSE:A)は、ライフサイエンス、診断、応用化学市場におけるグローバルリーダーであり、当社のお客様が偉大なサイエンスを生活にもたらすのを助けるインサイトやイノベーションを提供しています。当社の機器、ソフトウェア、サービス、専門性を含む、幅広いソリューションは、お客様が抱えるきわめて困難な課題に信頼できる答えをお届けします。2022年度の売上高は 68 億5000万米ドルでした。従業員は全世界で 18,000 人となります。アジレント・テクノロジーの情報は、www.agilent.com でご覧ください。アジレントの最新の情報を得るには、Newsroomを購読してください。LinkedIn、Twitter 、Facebook、LINE、YouTube、でアジレントをフォローしてください(※Twitter、LINE、YouTubeでは、日本語で情報を発信しています)。 ※このプレスリリース中の「アジレント・テクノロジー」、「アジレント」、「当社」は、文脈により、「アジレント・テクノロジーズ・インク」、その日本法人や各国の法人、グループ全体を指すことがあります。 ※このプレスリリースに掲載の製品はすべて試験研究用です。国内において医薬品医療機器等法に基づく承認申請等を行っておりません。また予定もありません。 # # # お客様からのお問い合わせ先:
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